運動不足を手軽に解消！企業で取り入れやすいスポーツ施策とは

日本人の約6割が運動不足とされるなか、企業における従業員の健康維持は「福利厚生」以上に重要な経営課題となっています。特に長時間のデスクワークや在宅勤務の普及により、腰痛・生活習慣病・メンタル不調などのリスクが増加。健康経営を実現するためには、無理なく続けられる職場での運動施策が欠かせません。本記事では、企業が導入しやすく効果的なスポーツ・アクティビティ事例や、モチベーションを高める仕組みづくりのポイントを具体的に解説します。

なぜ職場で「運動不足対策」が求められているのか

日本人の６割以上が運動不足という現状

現代の日本では、国民の約６割が運動不足の状態にあるとされており、特に働き盛りの３０〜５０代でその傾向が顕著にみられます。厚生労働省の「健康日本２１（第二次）」によると、運動習慣のある成人の割合は全体の３０%前後にとどまっています。企業の労働人口の中心を担う層が慢性的な運動不足に陥っている現状は、見過ごせない健康リスクです。

この背景には、長時間のデスクワークやリモートワークの普及により、通勤や移動といった日常的な身体活動が減ったことが挙げられます。さらに、多忙なスケジュールのなかで「運動する時間がない」「どんな運動をすればよいかわからない」という声も多く聞かれます。

出典：厚生労働省『健康日本２１（第二次）』『身体活動・運動領域資料』

座りっぱなし勤務がもたらすリスク（腰痛・糖尿病・うつ）

長時間の座位姿勢は、健康に対して複合的な悪影響を与えることが科学的にも明らかになってきています。特に、腰痛・肩こりといった筋骨格系のトラブルだけでなく、運動不足が血糖値や血圧のコントロールに影響を及ぼすことで、糖尿病や高血圧といった生活習慣病のリスクを高めるとされています。

また、身体活動の欠如はメンタルヘルスにも直結します。軽度の運動でもストレスホルモンを抑制し、セロトニンやドーパミンといった神経伝達物質を活性化させる効果があるため、うつ病の予防・改善にも運動は有効です。つまり、職場での運動不足は、心身両面からパフォーマンスを阻害するリスクを孕んでいるのです。

出典：厚生労働省『健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023』

健康経営・エンゲージメント向上への影響

従業員の健康状態は、企業の生産性や組織力にも直結しています。経済産業省が推進する「健康経営」においても、運動を含む生活習慣の改善は重視されています。特に近年では、健康とエンゲージメント（職務への熱意や組織への愛着）の相関性が注目されており、健康課題の放置がモチベーションやチームの連携に影響を及ぼすケースも増えています。

健康な従業員は集中力や思考力が高く、欠勤率も低くなり、結果として業務効率や職場の雰囲気に好影響をもたらします。運動不足への対策は、単に福利厚生の一環ではなく、「組織の持続可能性を支える投資」として捉えるべきなのです。

運動不足を解消するには「手軽さ」と「継続性」がカギ

フィットネスジム任せでは定着しない理由

企業の健康支援策として、ジム利用補助を提供する例は珍しくありません。しかし、こうした支援が実際の運動習慣につながらない理由は明確です。「場所や時間の制約」「そもそも通うきっかけがない」「続けられない」といったハードルが依然として高く、結果的に使われない制度となってしまうケースが多いのです。

つまり、従業員が日常の中で自然に運動を取り入れられる仕組みがなければ、制度は形骸化し、投資対効果も見込めません。今求められるのは、「その場でできる」「すぐできる」小さな運動の積み重ねを促すアプローチです。

やらされ感をなくす設計が必要

健康施策における最大の敵は義務感です。たとえば「会社の指示だから仕方なくやる」という気持ちで始めた運動は、長続きしません。逆に、「楽しいからやりたい」「仲間と盛り上がれるから自然に参加する」といった自発的・能動的な気持ちで取り組むことが継続のカギになります。

特にZ世代やミレニアル世代では、「強制よりも共感」が動機付けのベースになるため、自由参加型や自分で内容を選べる設計、ポイントやランキングといった遊びの要素が重要になります。

習慣化のための「モチベーション」「つながり」「報酬設計」

運動を習慣として根づかせるには、「行動の目的化」「仲間との関係性」「成果の実感」という３つの要素が不可欠です。たとえば、毎日の歩数を可視化したり、チームで協力しながら目標を達成するイベントがあることで、参加への心理的なハードルは格段に下がります。

また、ポイント付与やギフトとの交換など「行動が報われる設計」があれば、さらに定着率は高まります。これらを体系的に設計することが、運動不足解消のための仕組みづくりとして有効です。

企業でも導入しやすい手軽なスポーツ・アクティビティ７選

運動習慣は「小さく」「楽しく」「自然に始められる」ことが何より重要です。以下に、企業が導入しやすく、従業員が無理なく参加できるアクティビティを７つご紹介します。

１.ウォーキングラリー（歩数記録アプリ×ポイント制）

最も手軽かつ効果的な運動がウォーキングです。スマホの歩数アプリを活用し、１日の歩数に応じてポイントを付与する制度を導入すれば、多くの従業員が無理なく参加できます。個人対抗やチーム対抗にすることで、ゲーム感覚の楽しさもプラスできます。

２.ストレッチ・ラジオ体操（オンライン朝礼に組み込む）

毎朝のルーティンとして、朝礼に軽いストレッチやラジオ体操を取り入れることで、始業前のリフレッシュが可能です。オンライン会議ツールを活用すれば、在宅勤務者とも一体感を持って取り組むことができます。

３.社内バドミントン・卓球（コンパクトなスペースで始めやすい）

ミーティングルームや空き会議室など、ちょっとしたスペースがあればミニゲーム感覚でバドミントンや卓球を導入するのも一つの方法です。身体を動かすだけでなく、部署を越えた交流の機会にもつながります。

４.階段チャレンジ（昇降階数を記録して表彰）

エレベーターではなく階段を使うだけで、軽度の有酸素運動になります。記録アプリと連携し、昇降階数をランキング形式で共有すれば、楽しみながら健康を意識できます。

５.自転車通勤促進（アプリ連動）

通勤そのものを運動に変える「アクティブ・コミュート（身体活動を伴う移動方法）」を取り入れる企業も増えてきています。自転車通勤の距離や頻度を記録し、ポイント制や報酬制度と連動させることで、継続のモチベーションが生まれます。

６.オフィスで「ながら筋トレ」（習慣化トレーナー動画付き）

デスクでできる軽い筋トレやストレッチを、短時間の動画で配信。業務の合間や休憩時間ながら運動が可能になり、特別な時間を確保しなくても健康行動を積み重ねられます。

７.チーム対抗型「健康チャレンジ」イベント

部署や拠点ごとにチームを組み、月ごとの目標（歩数・運動日数・体重減少など）を競う健康チャレンジを開催してみましょう。仲間意識と適度な競争心が、運動の習慣化を後押しします。

WellWaで実現する手軽×楽しい運動促進の仕組み

WellWaは、こうした「手軽に始めて、楽しく続けられる」運動促進施策を支えるデジタルプラットフォームです。企業内での定着を促す機能をご紹介します。

チャレ活：部署・チームで参加できる１か月健康チャレンジ

チャレ活では、１か月単位で歩数や運動頻度を目標設定し、達成を目指すチーム型イベントを実施できます。個人のペースを尊重しながら、チームで協力・応援し合うことで、参加者のモチベーションも自然と高まります。

ウェルワポイント：毎日の健康行動が報酬に変わる設計

歩数記録、体重ログ、食事記録など日常の行動をアプリに入力するだけでポイントが貯まり、WellStoreでドリンクに交換可能。行動に報酬が伴う設計により、健康活動が楽しいルーティンとして根づきます。

健康選手権：部署別ランキングでモチベーションが自然に続く

企業内の部署・チーム単位で競う健康選手権では、歩数・ミッション達成数などのランキングをリアルタイムで可視化。ゲーム感覚で盛り上がりながら、職場の一体感と習慣化を同時に実現できます。

まとめ｜無理なく始める「運動×職場活性化」への第一歩

運動不足は、個人だけの課題ではなく、組織全体の生産性・健康・人間関係にも影響を及ぼす重要なテーマです。企業が楽しさや報酬を組み込んだ仕組みを用意すれば、運動は「やらされるもの」から「やりたくなること」へと変わります。

WellWaのようなツールを活用すれば、負担の少ない形で誰でも参加できる健康施策が可能になり、職場にポジティブな連鎖を起こせるはずです。今日から始める第一歩として、まずは「小さく、楽しく、チームで動く」取り組みからスタートしてみてはいかがでしょうか。